比較文化専攻の概要 | 川村学園女子大学

◆概要は平成30年度の内容です。平成31年度に一部改訂される場合があります。

比較文化専攻（博士前期課程）の概要

比較文化専攻（博士前期課程）の教育目的
　現代は、国家・民族・宗教間の対立が激化している一方、国際化・グローバリゼーションによって異文化交流が身近なものになっています。このような時代においては、これまでのような分断された専門分野での研究を超えた枠組みが必要になっています。
このため、比較文化専攻では、２学部５学科を基礎とした人文学系の大学院として、文化、社会、宗教、教育、言語、ジェンダーに関する高度な知識を身につけ、現代社会の諸問題を解決できる人材を育成します。　

【地域文化研究分野】

　文化は、地域・環境・気候風土によって大いに異なります。また、背景が異なるにもかかわらず、共通点も見出せます。そこで、日本文化、アジア・オセアニアの文化、ヨーロッパ・アメリカの文化を学際的な視野から研究します。それまでに学んだ語学・文学・歴史・地理・芸術・民俗などの領域を基軸に、新しい視点を開拓し、発展させます。

【社会・文化コミュニケーション分野】

　世界の各地域をグローバルな視点から横断的・学際的にとらえ、比較文化研究、異文化交流研究、コミュニケーション研究を行い、自然と人間の共生、諸地域の自立と世界の共存という現代の人類的課題にせまるグローバル・スタディーズをめざします。

【女性学分野】

　本分野は、21世紀の大きな学問領域であり、男女共同参画社会の実現という社会的責務を負っています。ジェンダーの視点から人文社会諸科学を統合する新しい超領域的な研究を行います。

比較文化専攻（博士後期課程）の概要

　比較文化専攻（後期博士課程）は、比較文化領域の研究者・教育者の養成を第一の目的とするとともに、すでに修士号を取得して国際機関等で活動している人々に、これらの機関のオフィサーとして、諸外国のリーダーと伍して活動しうる人材の養成を目的としている。

【後期博士課程における教育研究体制】

　本研究科を修了して博士の学位を取得するには、3年以上在学し、14単位以上を履修し、必要な研究指導を受けたうえ、学位請求論文の審査および最終試験に合格しなければならない。
　ただし特に優れた研究業績をあげた者は、1年以上3年未満の在学をもって修了することができる。
　本研究科における教育研究指導は次のように行われる。

(1)	本研究科に入学した者は、自分の研究テーマに基づき、その属する研究分野において主たる研究指導教員1名をえらび、その指導教員のもとで研究テーマの細目を決定する。
(2)	主たる研究指導教員は、そのテーマに従って関連研究分野の教員2名をもって指導教員チームを構成し、その主任となる。
(3)	研究科生は、指導教員チームの指導によって、入学時に提出した「研究計画書」を「長期研究計画書」(年次計画書)に練り上げ、入学年度の4月に提出する。
(4)	研究指導主任教員は、指導教員チームとともに研究科生の研究テーマにしたがって研究プロジェクトを立ち上げる。
(5)	この研究プロジェクトには、指導教員チームとともに関連研究分野の他の教員・研究科生も参加することができる。
(6)	研究科生は、研究プロジェクトに参加し、指導教員チームならびに他の研究分野の教員らの指導・助言を得ながら、統合的な視点から研究活動を進め、年2回の研究成果報告会で研究成果等を口頭で発表するものとする。
(7)	第1回は1年次前期終了前後に行い、1年次研究科生はこれまでの研究経過をふまえ、それぞれ決定した研究テーマについて構想を発表する。
(8)	後期開始時に、第1回報告会での報告を踏まえ、博士論文構想を主任指導教員に提出する。研究テーマ、執筆構想、年次計画等A4(40 字×40 行、約3000 字)
(9)	後期末に第2回研究報告会を開催し、研究科生は1年間の研究成果を発表する。
(10)	主任指導教員は、研究科生の研究成果とともに研究プロジェクトの成果を研究プロジェクト報告集として刊行する。
(11)	研究科生は、2年次終了までに4回の研究成果報告を行い、研究プロジェクト報告掲載論文2編を執筆する。
(12)	研究科生は、3年次のはじめに、これら4回の研究成果報告と2編の論文をもって学位請求論文提出資格審査を請求する。
(13)	資格審査委員によって学位請求論文提出資格ありと認定された場合には、学位請求論文の予備論文を提出期限までに提出する。(6月30日)
(14)	指導教員チームの最終的な指導により、学位請求論文として審査に値すると認定された場合には、博士論文を最終提出期限(1月)までに提出する。
(15)	提出された学位請求論文は、指導教員チームに属する教員ならびに他領域の教員によって構成される論文審査委員によって審査される。
(16)	最終試験は審査委員による公開の口述試験とする。